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臨床経験に基づくストレス・トラウマ反応~震災ストレス症候群の見立て~ 平成28年 (2016年) 度専門研修会(2)

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一般財団法人日本心理研修センター主催

平成28年 (2016年) 度専門研修会(2)

臨床経験に基づくストレス・トラウマ反応
~震災ストレス症候群の見立て~

心理職のスタンダード:「領域共通科目(予定)」

プログラム(講師、テーマ、時間等)は予告なく変更される場合があります。
こちらのページで最新のプログラムをご確認いただいた上で、ご参加ください。

日時:

平成28(2016)年 10月16日(日曜日)
研修開始時刻の30分前に受付を開始いたします。

会場:

西南学院大学 中央キャンパス2号館 4階 407教室
(福岡市早良区西新6-2-92、地下鉄西新駅徒歩5~7分)

共催

一般社団法人日本臨床心理士会、日本臨床発達心理士会、一般財団法人特別支援教育士資格認定協会、一般社団法人学校心理士認定運営機構、日本学校心理士会

後援:

一般社団法人日本心理臨床学会、一般社団法人日本LD学会、日本人間性心理学会、一般社団法人日本認知・行動療法学会、一般社団法人日本発達心理学会、一般社団法人東京臨床心理士会、一般社団法人日本発達障害ネットワーク

協力:

一般社団法人福岡県臨床心理士会、佐賀県臨床心理士会、長崎県臨床心理士会、熊本県臨床心理士会、大分県臨床心理士会、宮崎県臨床心理士会、鹿児島県臨床心理士会、沖縄県臨床心理士会

参加資格:

臨床心理士、臨床発達心理士、学校心理士、特別支援教育士、他の心理系学会認定資格者、
心理職実務者、守秘義務のある専門職、心理学関連大学院生、災害支援に携わる方々

参加費用:

5,000円(税込)
※参加費用は、お申し込みより1週間以内にお振り込みください。

定員:

200名(先着順)

研修会の中止に関しまして:

台風、大雪などの突発的な自然災害などにより、事務局の判断で本研修会を中止することがございます。その際にはこのホームページ上でまずお知らせをしますので、どうぞご注意ください。なお、中止となった場合の受講料の返金等につきましては、後日ホームページでお知らせするとともに、メールで手続きをご案内いたします。

資格ポイントにつきまして:

臨床心理士・臨床発達心理士・特別支援教育士・学校心理士(B1):資格更新ポイントあり。

プログラム(研修時間5時間)

10:30~11:20 福島県沿岸部の概況説明(地域のアセスメント)

11:20~12:30 震災ストレス症候群の分類

13:30~14:30 ストレス・トラウマ反応の見立て

14:30~16:00 事例紹介とトラウマからの回復、グループワーク

16:00~16:30 シェアリングと質疑応答

講師:須藤 康宏
(福島県相馬市クリニックなごみ副院長、臨床心理士、福島県臨床心理士会副会長)

受講のお勧め

(本講座の内容は、夏季研修会(7/31)で開催された研修と原則同じ内容です。)

熊本地震で被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。

福島県相馬市で精神科クリニックを開設して4年半、気分障害や不安・パニック障害と診断される受診者が多いが、特筆すべきは、その半数余りが震災と原発事故による発症だという点である。

前景にあるのが抑うつ症状やパニック発作であっても、その根底には震災の直接・間接的打撃や避難経験によるストレス症状が眠っている場合が多い。

発災から2年ほど経過した頃から、当初は少なかったPTSD(心的外傷後ストレス障害)の症状を訴える受診者が増加してきた。従来いわれてきた発症時期や機序とは異なるが、彼らの症状はまぎれもないPTSDなのである。

精神科を受診する方の主訴はさまざまだが、過去に災害や事故、そして児童虐待や性的被害のような重度のストレスを経験した方の場合、そのエピソード自体が現在の症状や環境不適応に影響を及ぼしている場合が少なくない。

こと被災地で臨床をする上では、表現される形が“うつ”や“パニック”であっても、喪失やPTSD、そして種々のストレス・トラウマ反応を見極めることが肝要である。

それは決して「診断」そのものに重きを置いているわけではなく、その方の生活背景を知ることで、本人の心理状態に近づき、どのような手立てがあればより良い生活が送れるかを共に考えることにつながっていく。

当日は、演者の臨床経験をもとに、1)福島県沿岸部の概況説明(地域のアセスメント)、2)震災ストレス症候群の分類、3)ストレス・トラウマ反応の見立て、4)事例紹介とグループワークといった流れで進めていきたい。

この「専門研修会(2)」への参加申し込みはこちらからどうぞ 

「心理職のスタンダード」につきまして

※2015年9月には公認心理師法が成立し、今後ますます心理職の資質の向上が求められています。
公認心理師法第43条に定められた「資質向上の責務」を担保するため設置した研修制度です。
日本心理研修センターでは、各領域における心理職が最低限知っておかなければならない項目を網羅した研修のスタンダードを作成中です。公認心理師法施行後、公認心理師試験前にはHP上にてスタンダード体系を発表する予定です。

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